近畿の土壌汚染調査は阪神金属興業におまかせください。

ブログ 土壌汚染とは

土壌汚染とはどのようなものですか?

土壌汚染

土壌汚染・・それは読んで字の如し。足の下の土壌が汚れている状態のこと。

具体的には、工場の操業に伴い、原料として用いる有害な物質を不適切に取り扱うことや有害な物質を含む液体を地下にしみ込ませてしまう等の原因で汚染された状態のことを言い、有害な物質で汚染された土壌は、貴重な水資源である地下水を汚染し、その地下水を飲むことや、汚染された水によって育った農作物を口にすることで、人に健康被害をもたらします。

土壌汚染は大気や河川水、海水等の汚染とも同等に扱われる重大な汚染ですが、その汚染への対応は困難をきわめます。

例えば、大気や河川水、海水の汚染ならば、国や地方自治体が汚染のもとをたどることで、その排出元である工場や研究所等を持つ企業に対して是正措置を命じ、改善を図ることができます。

ところが土壌の場合、土を目視で確認しても汚染されているかどうかは分かりません。一旦有害な物質が土に排出されると、水や空気と違ってどこかへ行ってしまうこともなく、過去に工場等から排出され有害な物質で汚れた土壌は2~30年たっても消えません。

また、土壌汚染の中には人間の活動に伴って生じた汚染だけではなく、自然由来で汚染されたものも含まれます。 つまり土壌汚染とは、有害な物質が土の中にとどまっている状態のことを指すのです。

この井戸水は大丈夫かな?

土壌汚染の特徴とは?

環境基本法という法律があります。 日本にはいろんな種類の環境問題がありますが、その中でも人の健康を脅かす重大な環境問題を、環境基本法の中で「典型7公害」として7つ定めています。

その7つとは、大気汚染、水質汚濁、土壌汚染、振動、騒音、地盤沈下、悪臭。 そうです!実は土壌汚染もこの典型7公害のうちの1つなのです。

この典型7公害、それぞれ特徴があり、人に与える影響も当然異なってきます。

当然ですよね!?大気汚染と騒音を同列に捉えることはできませんし、それぞれの公害に対する対策も変わってきます。

ただ、これらの公害、文字を見ればどんな公害なのか、人の生活にどんな影響を及ぼすのか、だいたいの見当はつきますよね!?

大気汚染や水質汚濁は空気と水の汚れ、言うまでもなく人の生活への影響は甚大です。 振動、騒音、地盤沈下、悪臭も読んで字のごとく、わかりやすいと思います。それぞれ「揺れる」「うるさい」「沈む」「臭い」と言う動詞や形容詞でも容易に表現ができます。

ところが土壌汚染です。これって人の生活にどんな影響を及ぼすのか?

果たしてどんな特徴を持つのか? もちろん、土壌汚染も他の6公害と同様に独自の特徴があり、独自の対策を講じる必要があります。 ただ、他の6公害とは決定的に異なる点があるのです。それがこれです。

1、汚染されている状態が非常にわかりにくい。

2、汚染原因者が非常にわかりにくい場合がある。

1については、土壌汚染ならではの特徴です。

土壌汚染は基本的に地面の下、つまりコンクリートやアスファルトの下で起こっている汚染です。通常はなかなかわかりません。

2については少々説明が必要です。

例えば、ある企業(A社とします)が土地を購入したとします。立地条件が非常に魅力的な土地で、そこに自社ビルを建てて本社機能を移そうと計画しました。当然この時点でその土地を汚染させることなどありません。ただ、土地を購入しただけなのですから。

ところが後日、かつてその土地には工場が建っていて、非常に高濃度な土壌汚染の可能性があるということが判明したのです。かつての工場はすでになく責任者の所在もわかりません。

この場合、その土地の汚染に対しての責任は、なんとA社になってしまうのです!A社は、ただ立地条件が魅力的な土地を購入しただけで土壌汚染についての責任を負うことになってしまうのです。

もちろん、不動産業者に対して説明を求めたり、土地売買の契約破棄等の行動を起こすことができることもありますが、もしA社が自社ビルを建設してしまった後に土壌汚染が発覚していたとしたら、取り返しのつかないことになっていたでしょう。

結局、A社も不動産業者も直接の汚染原因者ではなく、汚染原因者であろうかつての工場も責任者の所在が不明・・・そもそも実際にその土地が汚染されているのか否かも定かでない・・・ 典型7公害に数えられるほどの重大な環境問題であるにも関わらず、汚染状態も汚染原因者も非常にわかりづらい・・・ 特徴的であると同時にものすごく厄介であるとも言えるでしょう。

先ほどの例にもありましたが、水や空気ならば人の五感ですぐにわかります。

例えば、水の汚れならば、まず視覚でわかります。水面に何かが浮いていたら油汚染の可能性がありますし、色が付いている場合もあります。

そして臭覚でもわかります。蛇口をひねって出てきた水からツーンとした刺激臭を感じたら、まずその水を使おうとは思わないでしょう。

そして、水や空気の汚染原因者を特定することは決して困難なことではありません。五感で認識できる汚染元を辿ればいいだけのことですから。

ところが土壌汚染は、工場等の事業活動で有害物質を不適切に取り扱うことの原因等で、地下に浸透しますので、基本的に土の下で起こっている汚染、まして人の住む地域のほとんどはコンクリートやアスファルトで覆われているため、地上ではなかなか認識できない状況です。

また、不適切な足り扱いを何年も続けることで汚染は徐々に進行し、地下水に乗って土地の広範囲に広がる可能性もあるのです。

これって・・・何かに似ていると思いませんか? そう!癌です。日本人の死亡原因のナンバー1と言われるあの癌です。 早期発見すれば90%の確率で完治する場合もありますが、ステージ4まで癌が進行するともはや助からないと言います。

ステージ4とは、癌の転移により全身に癌ができてしまう状態のこと。初めはほんの1部位にしかなかった癌が、リンパの流れにしたがい他の部位にまで運ばれてしまうのです。

そう!まるで土壌汚染が地下水の流れで拡散されてしまうかのように。 つまり、土壌汚染を別に言い換えるとこう表現できます。「大地の癌」と。

この土地も汚染されているかもしれません。

土壌汚染が起きる原因は?

先ほども少し触れましたが、土壌汚染が起こる原因は、人の経済活動で作り出した有害な物質がなんらかの原因で地中へと漏洩することによるものです。

わかりやすい例で言うと、有害な物質を取り扱う工場や排水施設からの漏洩、廃棄物の埋め立てなどです。とはいえ、有害な物質を扱うのは工場ばかりとは限りません。

工場以外では、病院、学校、クリーニング店、ガソリンスタンド、有害な物質を取り扱う研究所などなど。 地面の下で起こる公害であるため、普段の生活で土壌汚染を意識することはまずないとは思いますが、土壌汚染とは典型7公害の中で最も身近なものであるかもしれません。

この下は汚染の可能性が高いのだろうか?

土壌汚染されているかどうかどのようにしてわかりますか?

通常の事業活動で、土壌が汚染されているとわかることはほとんどありません。よほど高濃度の汚染ならば、土壌から異臭や刺激臭を感じたりすることもありますが、それでもそれが土壌汚染だと認識できることは滅多にありません。

ごく稀に、水たまりに浮かぶ油から汚染が発覚することはあります。ただ、厳密にいうと油汚染=土壌汚染ではありません。この場合も油汚染はきっかけにすぎないのです。

普段の生活でも土壌汚染を意識することはまずありません。土壌に触れる機会といえば、家庭菜園などが思い浮かびますが、家庭菜園をしなくとも野菜や果物はスーパーで手に入ります。

また今時自宅の庭に井戸を掘って井戸水を生活用水にしている人などいないでしょう。当たり前ですが、生活で使う水は蛇口をひねればいくらでも使えます。

「じゃあ、どうやって土壌が汚染されているかどうかがわかるんだ?」 先ほども言ったように、土壌から刺激臭がしたり、水たまりに浮かぶ油から土壌汚染だとわかることもありますが、基本的に土壌は汚染されていても五感で感じることは滅多にありません。

そんな時のために土が汚染されているかどうかを調べる手段があるのです。それが「土壌汚染調査」と言われるものです。 それは、土壌汚染があると考えられる箇所の土を採取し、その土を化学的に汚染物質の測定を行なうというものです。

調査は「土壌汚染対策法」という法律で定められた手法に基づき実施します。実施者は「土壌汚染調査技術管理者」という専門的な知識や技術を有する者が土壌汚染の有無や程度の判定を行います。

癌の発見や治療は「医師」の資格を持った医者だけが行うことができるのと同じように、土壌汚染の調査もまた土壌汚染の専門家のみが行うことができるのです。

土壌汚染対策法では、ある一定規模以上、もしくは法で定められた有害な物質の使用や保管等の取扱い使用履歴がある事業所が廃業する場合、その土地について土壌汚染調査の実施が義務付けられています。

不動産業者は、売買対象の土地の土壌汚染調査結果を公表する義務を負っているため、先ほどの例にあったような購入後に土壌汚染が発覚したなどという事態は防ぐことができるのです。

土壌汚染専門医が診断するの?

土壌汚染からの影響は?

冒頭でもお話したように、土壌汚染とは、足の下の土壌が有害な物質等で汚れている状態のこと。

有害な物質は何十年たっても地中の中で無くなることはなく、工場等で土地の利用履歴の変遷が多岐にわたる場合、汚染状態の把握や原因者の特定は極めて困難になる可能性もあります。

土地の変遷を把握していない若しくは、土壌汚染調査を実施せずに購入した土地の所有者は、自身が汚染原因者でないにもかかわらず、汚染の責任を負わなくてはならない可能性が高いです。

仮に、自社が汚染された土地を何のリスクも考えずに購入した場合、その影響は風評の面でも、健康面でも、金銭面でも甚大だと言わざるを得ないでしょう。

そんな極めて深刻な土壌汚染のリスクを回避するには「土壌汚染対策法」「土壌汚染調査」を知ることにあります。

土壌汚染問題は、法や化学、物理学等いろいろなものが絡み合い、考え方等が難解であり複雑です。 「法律は弱いもんの味方やない、知っとるもんの味方なんや!」「ミナミの帝王」萬田銀次郎の言葉ですが、土壌汚染にも当てはまると私は確信しています。

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